＜8月19日＞
9:00～　監督会議
10:00～　開会式
開会式終了後　矢渡
11:00～ 団体・個人　予選
予選終了後　団体　決勝トーナメント抽選

＜8月20日＞
9:00～　団体　決勝トーナメント・個人　決勝
競技終了後　閉会式

1. 団体競技
   1. チーム編成
      1. 競技は、両種別とも３人立で行う。
      2. チームの登録は、両種別とも監督１名、選手４名以内とし、立順は登録順とする。
   2. 予選
      1. 両種別とも各自４射２回にて的中数の上位１６チームを決勝トーナメント進出とする。
      2. 決勝トーナメント進出の為の同中競射は、両種別とも各自１射にて、総的中数の多いチームを上位とする。
         なお、１回の競射で順位が決らない場合は、順位が決定するまで繰り返す。
   3. 決勝トーナメント
      1. 両種別とも各自４射１回のトーナメント法で行う。
      2. 同中の場合は、両種別とも、各自１射にて、総的中数の多いチームの勝ちとする。
         なお、１回の競射で勝敗が決らない場合は、勝敗が決定するまで繰り返す。
2. 個人競技
   1. チーム編成
      両種別とも監督１名、選手１名とする。
   2. 予選
      各自４射２回にて５中以上の的中者を決勝進出とする。
   3. 決勝
      • 射詰競射にて順位を決定し、継続的中数の多い方を上位とする。
      • 継続的中数が８中となった場合、９本目以降は、直径２４ｃｍ星的を使用する。
      • 的中を逸した同位者は、直径３６ｃｍ霞的を使用し遠近競射を行う。
      • ただし、最上位者を決定する場合は、射詰競射を継続する。

1. 団体競技（両種別共通）
   1. 優勝チームに本連盟よりカップ（持ち回り）、賞状及びメダルを授与する。
   2. ２位～５位のチームに本連盟より賞状及びメダルを授与する。 　　　　（３位２チーム・５位４チーム）
   3. 技能優秀チームを選考し、本連盟よりカップ（持ち回り）及び賞状を授与する。
2. 個人競技（両種別共通）
   1. 優勝者に本連盟より賞状及びメダルを、公益財団法人日本オリンピック委員会よりカップを授与する。
   2. ２位～８位に本連盟より賞状及びメダルを授与する。
   3. 技能優秀者を選考し、本連盟より楯及び賞状を授与する。

1. 選手及び監督は所属する都道府県弓道連盟が選抜し代表として認証を受けた者であること。
2. 選手は当該都道府県に在住または在学中とする。
3. 両種別とも各都道府県から団体競技は１チーム、個人競技は１名とする。
4. 北海道は両種別とも団体競技は１チーム、個人競技は１名増を認める。
5. 東京都は開催地参加枠として、両種別とも団体競技は１チーム、個人競技は１名増を認める。

1. 方 法：
   • 参加チームは、所定の参加申込書に必要事項を記入又は入力の上、所属地連へ申請すること。
   • 地連は、申請者の資格等確認の上、承認を行うこと。
   • 参加チームは、承認を受けた参加申込書を締切日までに下記宛に送付すること。
   • なお、送付前に必ず複写等で控を取り、所属する都道府県弓道連盟及び参加チームの控として保管すること。
2. 申込先：
   〒150-8050　東京都渋谷区神南一丁目１番１号　岸記念体育会館内
   公益財団法人全日本弓道連盟　全国中学生大会実行委員会　宛
   TEL：03-3481-2387
   FAX：03-3481-2398

1. 大会参加にあたり、後日各地連経由で配布の「大会出場の手引き」を確認すること。
2. 弓具、服装について第３控で点検を行う。違反箇所が修正されなければ失権とする。
3. 手書きの場合申込書には、必要事項を黒のボールペン又は万年筆で自筆により楷書で判りやすく明確に記入すること。鉛筆・サインペン等は使用しないこと。
4. 会場へは、公共の交通機関を利用すること。
5. 参加者を対象に主催者で傷害保険に一括加入するが、参加者各位においてもスポーツ安全保険に加入することが望ましい。
6. 参加者は健康保険証を持参のこと。

申込書の提出により、以後の関係資料について下記取り扱いの旨、承諾を得たものとする。
ただし、下記（２）の月刊『弓道』・ホームページへの掲載に関しては、本人より不同意の申し出があった場合は、公開を停止する。

1. 大会プログラムならびに関係書類への記載（氏名、所属地連、称号、段位）
2. 大会結果報告として、地連会長宛文書及び月刊『弓道』・ホームページへの掲載（氏名、所属地連、称号、段位、写真）
3. 報道機関、写真業者等の写真撮影とその掲載等については、主催者は関知しない。関係各法例を遵守する義務は、写真撮影者にあることを主張する。